注文住宅で発生する費用
- 家づくりコラム
本体工事費と付帯工事費、その他費用
注文住宅を建てる際には、本体工事費が必要なのは当然ですが、それに伴い、付帯工事費とその他費用も必要となります。
本体工事費は、建物金額を延床面積で割り坪単価が算出されます。設計料がある建築会社の場合は、建築費の10%が多いようです。
その他に付帯工事費がかかってきます。例えば、敷地の測量費と地盤調査費をはじめ、建て替えの場合は解体費が必要になりますし、前面道路から敷地内に給排水を新たに引き込む場合は、その費用があります。門扉やフェンス、アプローチなどの外構工事費用も発生します。
またせっかく新築を建てたのであれば最新の家具も購入するでしょう。
そして、忘れがちな費用もあります。確認申請費用、登記関係費用や火災保険なども必要です。
物ではなく目には見えないですが大切な費用の為、建築会社の資金計画書にしっかりと記載されているかチェックしておいた方がよいと思います。
また、建て替えの場合は、これらの他に仮住まいと引っ越し費用などもかかります。
一軒の住宅を建てるのには、かなり広範囲にわたって費用が発生するため、事前に必要項目を漏らさずに資金計画を立てる必要があります。途中で、お金が不足するような事態にならないように注意しましょう。
本体工事費の内訳
本体工事費の内訳は多岐にわたります。
例えば、工事作業員のための、水道やトイレなどの仮設工事費用からはじまり、基礎の枠組みやコンクリート打設工事があり、木工事費用では構造材や造作材などの加工があり、屋根や板金工事があります。外装工事は、外壁のサイディングや塗り壁など、サッシやガラス工事と防水工事があります。
インフラ関係で必要な電気、ガス、電話、水道などの工事をはじめ、空調工事では、空調ダクトや換気口の取り付け工事が行われます。
デザインや装飾品にこだわる場合はタイルと左官工事もありますし、クロス工事、ドアや障子、襖の加工と取り付け工事もあります。せっかくの注文住宅なので住宅機器設備に関してはメーカーや機能を選んで自分好みに仕上げる方が多いです。風呂やキッチン、トイレをはじめとする設備機器は、性能やデザインによって価格が大きく変わってきます。
つまり、注文住宅の本体工事は、単に基礎を固めて土台を固定して、柱を立て、屋根を伏せるだけではありません。これは骨組みだけであり、様々な肉付けが大きな部分を占めて本体価格帯を変動させます。
その為、単純に坪単価が安いメーカーを選んで失敗したなどの間違えが起こらないように、本体価格に含まれている費用と内訳内容を請負契約書締結前にしっかりと確認しましょう。
これらのしっかりした説明が無いのに、契約を迫ってくる建築会社には説明をしてもらいましょう。
付帯工事費その他費用
注文住宅のトータル費用の内訳には、本体工事費の他に諸々の付帯工事費、その他別途費用があります。
ガスや水道の敷設工事と、駐車場や庭などの外構工事や、エアコン、照明器具、その他カーテンなどは別途費用です。この費用の目安は、全体の20%程度のようです。
高低差がある土地、あるいは道路から離れている土地など、ガスや水道の配管引き込みが難しく、費用が高額になる場合があります。
屋外電気工事や太陽光パネルを設置する特殊設備工事 、エアコンの室内外機、壁に扇風機などを取り付ける工事や、照明器具やテレビ・インターネット工事とカーテン工事 も別途費用です。
最近はインターネットでいろんな品が購入できるようになりましたが、取付の工事費用は別途になります。
例えば、キッチンを自分で購入して持ち込みをしても、設置工事費用が必要になってきます。さらに製品の保証問題もあるので建築会社の担当者に詳しく質問することをおすすめします。
最後に、諸費用があります。
各種税金や住宅ローンなどの手続きにかかるお金はもとより、火災や地震保険の保険料、引っ越し代などです。
その他、登記手数料、住宅ローン保証料や地鎮祭費用、印紙税と消費税もあります。
諸費用は、どれか一つでも不備があれば住宅の取得はできないため、十分計算する必要があります。
本体工事費と付帯工事費、その他別途費用を合わせたのが建築工事費です。
一軒の住宅を建てて、そこに自分と家族が住むためには、並々ならぬ手間と費用がかかります。
それをクリアして初めて、自分たちが快適な生活を送れる住空間を手にする事ができるのです。
道のりは長いのですが、その分新居に住むという満足感があります。
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